95店閉鎖に1万人リストラ!Macy’sのオムニチャネル失敗例

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95店閉鎖に1万人リストラ!Macy'sのオムニチャネル失敗例

近年、スマートフォンの普及が急速に進み、インターネットさえあれば、いつでもどこでもモノが買える時代がやってきました。

そのため、小売業界はかなり厳しい状況になり、インターネット経由での売上を必死で獲得しようとECサイトを立ち上げ、より便利により早くをテーマに競い合っています。

しかしながら、そうしたより便利に早くを追求した結果、業績に悪いインパクトを起こしてしまった企業があります。

デジタル化ばかり追い求め、失敗した企業

Macy’s(http://www.macys.com/):既存店売上高が8四半期連続で減少

Macy’s(本社シンシナティ/ニューヨーク)といえば、1851年創業の老舗百貨店で、全米33州及び海外に約880の店舗を保有している全米でも有数の小売企業・・・いえ、正確にはでした。

テクノロジーにもいち早く対応して、ソーシャルメディアやE-Commerceにも対応、2011年にCEO自らが「オムニチャネル宣言」をしたことも有名です。

顧客視点からチャネル横断の体験を設計

  • GPS情報を利用し、店舗の在庫をWeb/アプリで公開
  • ECサイトとリアル店舗の予算を一本化
  • 画像認識アプリ“Image Search”により、服の類似画像検索が可能
  • “My Stylist @ Macy’s”というサービスにより、プロのスタイリストが店舗で自分に合った服をコーディネート
  • Macy’sの店舗リストからユーザーに最も近い店舗を表示し店舗へ案内
  • 全米で500以上のMacy’sの店舗の裏にミニ配送センターを設け、オンラインからの注文に対しての迅速に対応 など

上記は一例ですが、日本で行っている「オムニチャネル」とも似ている点が数多いことがわかります。

数字で見るMacy’s:前年同期比の売上高推移

それでは、ここから売上の推移を見ていきましょう。

macys_前年同期比の売上高推移

2008-2009年はリーマンショックの影響もあったことと思いますが、2011年のオムニチャネル宣言以来、かなり雲行きがあやしいことがわかります。

全従業員の約7%のリストラ!60%以上が管理職

上記の悲惨な売上状況から、全15万8,000人の従業員の約7%に当たる1万人以上をリストラ、そのうち6,200人は管理職クラスで、残り3,900人は店舗運営に携わる従業員とのことです。(販売員はリストラ対象外)

また、春には68の店舗、年内に32店舗をクローズし、合計で約1万人のリストラも実施、好調なオンラインストアに投資を向け、オムニチャネル戦略をさらに集中するとしていますが、実態としてはなかなかうまく進んでいない可能性が高いです。

オムニチャネルの課題

アメリカのほかの小売企業でも同様の状態が数多く発生しています。

日本においtも、DigitalサイドとPhygicalサイドの売上の食い合いが発生したり、在庫がうまく回らない、配送遅延、人材不足、熟練従業員のプライドなどなど、無理に融合したゆえに逆に業績に影響を及ぼしている企業なども出てきてしまっています。

そうした「風」の読み方を間違えてしまった企業にはどのような背景があるのか、今のところ、Macy’sサイドから詳細な話は出てきていないですが、上記のような例に課題が潜んでいる可能性が高いです。

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